「お金のことを考えると将来が不安」という声をよく聞きます。その背景には、お金の管理ができていなかったり、お金についての知識が不足していることがあるようです。
そこで今回は、賢いお金の使い方や節約のコツ、お金の増やし方について解説します。ぜひ参考にしてみてください。

まずお金の使い方について考えよう

仕事に家庭、趣味、自己投資…。現代社会を生きる女性は多忙で、日々を送るうえで「お金がもっと必要」と感じることも多いよう。そんな中でまず考えたいのが、「お金をどう使うか」ということです。浪費をしすぎていないか、収入と支出のバランスはどうかなど、今一度振り返ってみてください。

収入と支出のバランスを取るためには？

収入と支出のバランスを取るためには支出の見直しをし、毎月の予算を立てて管理する、ということが大事です。そしてその後、必要に応じて収入や貯金を増やす工夫をしてみましょう。

①支出を見直す

支出を見直す際には、まず支出を「固定費」と「変動費」に分けます。固定費とは家賃やローン返済、保険料など、毎月一定額支払う費用のことです。なお家賃は月収の25～30％程度におさめるのが理想的です。一方、変動費は食費や娯楽費など、月によって金額が変わる費用を指します。

②節約できる支出を見つける

次に、支出を「必要な支出」と「節約可能な支出」に分類します。たとえば、家賃や公共料金などは生活に欠かせないため「必要な支出」に当たりますが、外食費や娯楽費などは節約できる可能性があるため、「節約可能な支出」となります。なお一般的に、外食費や娯楽費は収入の10～15％以内に抑えることが望ましいと言われています。

③固定費を見直す

固定費が多くなりすぎていると感じた場合は、削減できる項目がないかを確認してみましょう。たとえば、保険に複数加入している場合は、保障内容を見直して減らすことを検討してみる、また通信費が高すぎるようなら、プランを変更することも一つの方法です。通信費は、月収の５％以内に収めると良いでしょう。さらに、住宅ローンを組んでいる場合は、借り換えによって支払い額を減らすことも考えられます。

④変動費を管理する

変動費は毎月の金額が異なるため、特に注意が必要です。レシートを保管し、アプリなどを使って支出を記録することで、何にどれくらいの金額を使っているのかを把握しましょう。支出を可視化することで、無駄な出費をおさえるのに役立ちます。変動費は、収入の10～20％程度を目安にしましょう。

貯蓄も重要

将来何かあった場合を想定し、ある程度の貯蓄はしておきたいもの。毎月の収入の一部を貯蓄に回している、という人も多いでしょう。
なお収入や生活スタイルによっても異なりますが、一般的には収入の20％程度を貯蓄に回すことが理想的と言われています。また積立貯金をすることで、資産を増やすことができます。

ライフイベントごとにかかる費用を把握しておく

人生で起こる様々なライフイベントでは、それぞれ費用がかかります。何にいくらぐらいかかるのかについて把握し、今後に備えましょう。

結婚・出産にかかる費用

結婚や出産は人生の大きなイベントであり、多額の費用がかかります。結婚式や新婚旅行、出産費用などのために計画的にお金を貯め、必要な資金を準備しておきましょう。

結婚に関わる費用

【結婚式にかかる費用】
日本では結婚式にかかる費用の平均は約350万円とされています（式の規模などによっても異なります）。この金額には、式場費用、衣装代、飲食費、装花費、写真撮影費などが含まれています。

【新居にかかる費用】
新居の準備には、敷金・礼金や引っ越し費用、新生活のための家具・家電の購入費用がかかりますが、平均で50万円から100万円程度が必要とされています。

出産に関わる費用

出産準備には、ベビーベッドやベビーカー、衣類、その他の育児用品が必要となり、平均で約10万円から20万円程度かかります。また出産にかかる費用は、分娩方法や病院の選択によって異なります。

自然分娩の場合、入院費用を含めて約50万円から70万円程度が一般的です。帝王切開の場合は、さらに10万円から20万円程度追加でかかる場合がありますが、健康保険や医療保険が適用されます。また、無痛分娩を選択した場合、自然分娩に平均でプラス20万円程度かかります。

【出産でもらえる補助金について】
出産にあたっては、１人の子につき50万円の「出産育児一時金」が支給されます。この補助金は「直接支払制度」を利用することで退院時、医療機関での精算時に直接支払われるため、事前に費用が相殺されるケースが一般的です。出産費用が50万円を超えた場合、その差額は自己負担となりますが、50万円未満の場合、補助金の残額が後日支給されます。自治体によっては別途助成金が出ることがあります。

「直接支払制度」を利用する場合、個別の申請手続きは不要です。なお「直接支払制度」を利用しない場合は、出産後に申請が可能です。申請手続きが完了すれば、数週間から１か月程度で補助金が振り込まれますが、手続きの状況や健康保険組合、自治体によっては、それ以上の期間がかかる場合もあります。

教育に関わる費用

子ども１人を幼稚園から大学まですべて国公立に進学させた場合でも合計で約1,000万円、私立の場合は2,000万円以上の教育費がかかると言われています。大学で理系学部に進学したり、子どもが１人暮らしをすれば仕送りなどでさらに費用がかかり、子ども１人につき3,000万円以上かかるケースもあるようです。

教育費は家計の負担となりやすいため、早めに教育資金を積み立てていく必要があります。学資保険などに入るのもいいでしょう。

気付いたら教育費がどんどん膨れ上がっていった、というケースも少なくありませんが、教育費は長期にわたってかかるもの。おさえられるところはおさえる、かけるところはかけるなどメリハリを付けることをおすすめします。また公的な支援制度（学費の減免など）も、積極的に活用しましょう。

老後のための準備をしよう

老後の生活を安心して過ごすために、早い段階から準備をしておきましょう。公的年金だけでなく、個人年金や資産運用を活用し、老後の生活費を確保するといいでしょう。

なお老後の生活に必要な資金はライフスタイルなどによって異なりますが、2023年の総務省の家計調査報告によると、公的年金だけでは夫婦２人の生活の場合は約月３万8,000円不足し、老後30年間では約1,370万円が必要とされています。

ただ、これは持ち家を前提とした基本的な生活費だけを試算した金額のため、賃貸物件に住む場合や趣味にお金をかけたい場合などは、さらにお金が必要になると想定されます。
そしてこういった不足分を補うために、所得で得たお金を貯金するだけではなく、投資を始める人が増えているようです。

投資初心者におすすめの投資とは？

貯金だけでは、加速するインフレによって資産価値が目減りしてしまいます。そんな中、資産を増やす手段として検討したいのが投資です。ただ投資とひとくちに言ってもさまざまな種類があり、何から始めればいいか分からない、という場合も多いでしょう。
そこで投資初心者におすすめなのが、比較的リスクの低い投資信託や国債などです。ただし低いとはいえリスクはあり、また手数料もかかる（個人向け国債はかからない）ということを、事前に理解しておきましょう。

投資信託

投資信託とは、投資家から集めたお金を運用の専門家が代わりに運用してくれる金融商品のことです。運用の専門家はあらかじめ決められた運用方針に沿って、国内外の株式や債券、不動産などに投資します。多くの銘柄に分散投資できるため、リスクが低減されます。また少額から始めることができ、運用の専門家が運用を担当するため、手間もかかりません。

投資信託をするにあたり注意したいこと

投資信託は長期的な視点で運用することが重要です。市場の短期的な変動に一喜一憂せず、継続的、長期的に投資を続けましょう。また定期的に投資信託の運用状況を見直し、自分の投資の目的やライフスタイルの変化などにあわせて、投資配分を調整しましょう。

国債

国債とは国の発行する債券のことであり、債券とは国や地方自治体、会社などがお金を借りるために発行する借用証書のようなものです。債券を購入すると、あらかじめ決められた利息が定期的に支払われ、満期になると元本の返済を受けることができます。個人でも買いやすい方法で発行されているのが個人向け国債で、１万円から購入可能です。元本割れの心配もなく、最低0.05%の金利が受け取れます。

マイナス金利が解除になったことで金利が少しずつ上がってきている今ですが、たとえば個人向け国債のうちの変動金利型10年満期の場合は半年ごとに金利が変わるため、市場の金利が上がることでメリットがあります。

iDeCoやNISAを活用して節税しながら投資しよう

「投資でお金を増やしたいけど、節税もしたい」という方にぴったりなのが、iDeCoやNISAです。ここではその２つについて紹介します。

iDeCo

iDeCoとは、毎月一定の額を積み立てて長期にわたり運用する、私的年金制度のことをさします。何に運用するかは自分で選択、変更でき、60歳以上になれば掛金と運用益との合計額を受け取ることができます。

また掛金を全額所得控除できるために所得税や住民税を軽減でき、さらにiDeCoにより運用して得た利益には税金がかかりません。給付を受け取る際にも税制上の優遇措置があるなど、節税対策としてもおすすめです。

NISA

NISAとは、投資で得られた収益に税金がかからない制度を指します。通常は株式や投資信託などに投資をすると、収益や受け取った配当金・分配金に対して、約20%の税金がかかります。しかし「NISA口座」（非課税口座）で保有している金融商品の収益には税金がかかりません。そのぶん、手元に残る金額も多くなります。

ただiDeCoでもNISAでも資産運用をするにあたっては、投資信託と同じく元本は保証されておらず、投資した元本が割れるリスクがあることを、頭に入れておいてください。

お金を守るためのリスク管理

お金を賢く使う、増やす工夫をするだけではなく、「お金を守る」ためにリスクを管理することも重要です。

投資におけるリスク分散の重要性

投資をするにあたって、リスク分散はとても大事なことです。たとえば、一度に大きな金額を投資するのではなく、長期的な視点で少額から積み立て投資を行う、といったことです。また投資先はひとつだけに絞らず、複数の資産（株式、債券、不動産など）に分散投資することでリスクを減らすこともできます。

なお投資をするにあたっては、あらかじめ生活費の３ヶ月から半年分を預貯金で確保しておきましょう。

保険を活用し、万が一に備えよう

予期せぬ事態に備えるためにあるのが保険です。保険は病気や事故、災害などのリスクから自分自身や家族を守るのに役立ちます。ただし、保険商品の選び方や保険金額の設定は慎重に行いましょう。

ライフステージにあわせた保険選びのポイント

【独身時】
病気やケガに備え、医療保険やがん保険に加入することを検討してみてください。若いうちから加入することで、保険料が割安になることが多いです。
がん保険とは、がんと診断された場合に一時金や治療費を受け取れる保険のことです。年齢にかかわらずがんになるリスクはあるため、念のため入っておくのもいいでしょう。

【結婚後・子育て期】
結婚後は、配偶者や子どものため、生命保険に加入することをおすすめします。またすでに医療保険に入っている場合でも、結婚を機に保障の内容を見直し、さらに充実したものに変更するなどしてみましょう。
また子どもがいる場合は、学資保険も検討してみてください。学資保険に入ることで子どもの大学進学時にまとまった金額を受け取れるなど、教育費の負担を軽減できたりします。

【老後（定年後）】
年齢を重ねるごとに医療費の負担は増えるもの。そこで老後の医療費をカバーするため、介護保険や医療保険の契約を見直してみましょう。また公的介護保険だけではなく、民間の介護保険に入ることで、介護が必要になった際に手厚いサービスを受けられます。

まとめ

いかがでしたか？将来のお金の不安を少しでも減らすため、お金の使い方について考え、自分にあった方法で増やす工夫をしてみましょう。そのためにも、まずは現状をしっかり把握するところから始めてください。
また定期的にお金の管理の方法を見直し、必要に応じてファイナンシャルプランナーなど専門家に相談してみましょう。

※参照書籍・記事
日本人のためのお金の増やし方大全　フォレスト出版　ロバート・Ｇ・アレン (著)
教科書にないお金の増やし方・守り方~行動経済学で解決する50のムダづかい　大和書房　大江 英樹（著）
お金の教養: お金が増える7つの法則と仕組み　WAVE出版　泉 正人（著）
https://www.mext.go.jp/content/20221220-mxt_chousa01-000026656_1a.pdf
https://souken.zexy.net/data/trend2023/XY_MT23_report_06shutoken.pdf
https://www.mlit.go.jp/statistics/details/t-jutaku-2_tk_000002.html
https://hoken.zexy.net/money/lifeplanning/preparation02.html
https://www.jfc.go.jp/n/findings/kyoiku_kekka_m_index.html